おはようございます。AASの市川です。
一次試験まであと1ヶ月となりました。調子はいかがでしょうか？くれぐれも体調には気をつけてください。
今日は前回の続きで、最適資本構成の分野から、一次の頻出論点の「MM理論」を見ていきましょう。
診断士一次試験ではＭＭ理論が毎年のように出題されています。過去問を見ていますと、この分野でも出題者が問いたい論点がよく見えてきます。
ではさっそく、結論を確認しておきましょう。テキストが近くにある方は開いて確認しましょう。
| ＭＭ理論の結論
①完全資本市場(情報に偏在がなく、法人税も存在しない)の場合は、どのような資本調達をしても企業価値は変わらない。 |
しかし、MM理論は現実の世の中には法人税は存在し、倒産リスクもあることから、修正されました。その内容は、
| ＭＭ理論の修正 ①法人税のみ存在する場合は、負債の節税効果があるため負債を利用した方がよい (節税効果の現在価値の分) 。 ②倒産可能性を考慮すると負債が増えると倒産リスクも増える。ほどほどが良い。 |
でした。テキストが近くにある方は、見直してみましょう。
前回は、この結論について過去問を通して見ていきました。
そして、本試験ではこの理論だけでなく、計算もよく出ます。その計算は、②の法人税が存在するときの節税効果の現在価値です。式は、
| 節税効果の現在価値＝負債額×負債利子率×実効税率÷負債利子率 |
です。
この計算も、しばらくやらないとあやふやになってしまいます。
今、あやふやの方は、つぎの過去問を見直してみましょう。
つまり、ＭＭ理論を忘れてしまったときは、一次の過去問を確認しましょう、というのが前回に引き続いての今回の結論です
22年度一次試験 第14問
次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。 Ｂ社は全額株主資本で事業活動を行っており、営業利益の確率分布は下表のとおりで今後毎期一定である。なお、営業利益は税・利息支払前利益(ＥＢＩＴ)に等しいものとする。
（単位：万円)
好況(確率:0.5) 不況(確率:0.5)
営業利益(EBIT) 1,200 800
(設問１)
Ｂ社の企業価値は、完全市場の仮定のもとで１億円と評価される。このとき、Ｂ社の事業活動のリスクに対して、市場が要求する株主資本収益率として最も適切なものはどれか。
ア 8％
イ 10％
ウ 12％
工 20％
(設問2)
Ｂ社と資産内容が全く同じで、同一の事業を営むＣ社が存在するものとする。したがって、Ｃ社が生み出す毎期のＥＢＩＴの確率分布は、Ｂ社と全く同一である。ただし、Ｃ社とＢ社では資本構成が異なっており、Ｃ社は5,000万円の負債を利用している。この負債の利子率は４％である。この市場において、法人税のみが存在しその実効税率が40％であるとすれば、Ｂ社の企業価値とＣ社の企業価値との差はどのようになるか、最も適切なものを選べ。
ア Ｃ社の企業価値はＢ社と変わらない。
イ Ｃ社の企業価値はＢ社より200万円小さい。
ウ Ｃ社の企業価値はＢ社より2,000万円大きい。
工 Ｃ社の企業価値はＢ社より5,000万円大きい。
ヒントは、上の公式です。
ではもう一問！
26年 一次試験 第15問
現在Ａ社は、全額自己資本で資金調達しており、その時価は10,000万円である。Ａ社は毎期600万円の営業利益をあげており、この営業利益はフリー・キャッシュフローに等しい。ＭＭ理論が成り立つものとして、下記の設問に答えよ。 （設問1） Ａ社が利子率２％の借入を行うことによって2,000万円の自己株式を買入消却し、負債対自己資本比率を20 : 80 に変化させたとき、Ａ社の自己資本利益率は何％になるか。最も適切なものを選べ。ただし、法人税は存在しないものとする。
ア 7％
イ 8％
ウ 22％
エ 24％
(設問2)
(設問1)のようにＡ社が資本構成を変化させたとき、法人税が存在する場合、資本構成変化後のＡ社の企業価値はいくらになるか。最も適切なものを選べ。ただし、法人税率は40％とする。
ア 9,960万円
イ 10,000万円
ウ 10,040万円
エ 10,800万円
2問続けてみましたが、もう思い出しましたか？
答えは次のページです。
あやふやになってきたら、この2問でしっかり定着させましょう。
最後までお付き合いくださり、ありがとうございました！
では一次試験後にまたお会いしましょう！
