第１問（配点25点）
（設問１）
| （a） | （b） | |
| ① | 当座比率 | 41.27（％） |
| ② | 売上高営業利益率 | 0.98（％） |
| ③ | 有形固定資産回転率 | 1.64（回） |
（設問２）
①円安や建材価格高騰や配送コスト増で収益性低く、②短期借入増で安全性低いが、③賃貸物件投資効率高い。
第２問（配点25点）
（設問１）
| 建材事業部 | 95.33 ％ |
| マーケット事業部 | 69.39 ％ |
| 不動産事業部 | 3.52 ％ |
| 全社 | 89.09 ％ |
（設問２）
| (a) | 4,345 百万円 |
| (b) | 個別事業の収益性や貢献度の明確化ができない利益計画である事。 |
（設問３）
| (a) | 91.49 ％ |
| (b) | ２４４+（（１９６−１３６）×１.１−１０１））+（４５１４−４５１４X −３２３）−２０＝２５０ ４１３０＝４５１４X x＝91.4931324767 |
第３問（配点30点）
（設問１）
| 第１期 | 第２期 | 第３期 | 第４期 | 第５期 |
| -0.9 | 6.1 | 14.5 | 9.6 | 9.6 |
（設問２）
| (a) | 3.35 年 |
| (b) | 12.63 百万円 |
（設問３）
| (a) | 4.85 ％ |
| (b) |
減価償却費の差額によるCIFを計算し、年金現価係数をかける。 （６−４）×（１−０.３）＝１.４ １.４×４.３３＝６.０６２ |
第４問（配点20点）
（設問１）
(a)配送業務の専門化による業務効率化、利益等の収益管理が行える事。
(b)B社との情報伝達体制の不足により、在庫増加や配送コスト増加。
（設問２）
受発注情報や在庫情報の共有化で、一括物流による配送コスト削減、在庫の適正化による在庫削減でコスト低下し、収益性向上する事。
