第１問（配点20点）
（設問１）
| （a） | （b） | |
| ① | 売上高営業利益率 | 0.1159 |
| ② | 有形固定資産回転率 | 71.90回 |
| ③ | 自己資本比率 | 0.7756 |
（設問２）
原因は、実店舗やネット上での同業他社との競争激化や高齢化による他メーカーの新製品市場投入で競争激化し販売低迷したことで粗利圧迫、人件費の削減行わず収益性悪化。
第２問（配点30点）
（設問１）
| (1) | 63.31 |
| (2) | 1141590 |
| (3) | 3111447 |
| (4) | 14.73 |
（設問２）
| (1) | 中止すべきで ない |
| 貢献利益が正の値で共通費回収に貢献のため。 |
| (2) | 13000 |
| X製品の個別固定費80%が回避可能より、15000×0.8＝12000 |
（設問３）
妥当性は低い。理由は、売上規模や費用構造が異なるため、売上高いX製品に共通費配賦が多く売上低いY製品に少なくなり、実際の共通費とかけ離れている可能性があるから。
第３問（配点30点）
（設問１）
| (1) | 1507.66 |
| 減価償却費は11000÷5=2200万円 処分価額は11000×0.1＝1100万円 各年の営業CFは（10000－4000－2200－2200）×0.7＋2200＝3320万円 NPVは3320×3.993－1100×0.681－11000＝1507.66万円 |
|
| (2) | △6877.64 |
| (3) | △1007.93 |
| 投資すべきで ない |
（設問２）
| (1) | |
| 初年度販売量は10000×0.7＋5000×0.3＝6500より売上高は6500万円 | |
| (2) | 2年度期首に実行すべき。理由はNPVが△1007.93万円から正の値になり投資回収が期待できるから。 |
第４問（配点20点）
（設問１）
コア業務への経営資源集中による高付加価値化で収益性向上、有形固定資産の効率性向上。
（設問２）
自社生産による規模の経済でコスト削減・収益性向上、稼働率向上による売上貢献で効率性向上。
