第１問（配点20点）
（設問１）
| （a） | （b） | |
| ① | 売上高営業利益率 | 11.59％ |
| ② | 有形固定資産回転率 | 71.90回 |
| ③ | 当座比率 | 311.97％ |
（設問２）
悪化したのは売上高営業利益率。悪化原因は、①売上面で、同業他社との競争激化による販売低迷、②コスト面で、人件費の高止まりにより収益性が悪化したためである。
第２問（配点30点）
（設問１）
| (1) | 63.31 |
| (2) | １,141,590 |
| (3) | 3111447 |
| (4) | 14,73 |
（設問２）
| (1) | 中止すべきで ない |
| 貢献利益が黒字であり共通費回収に寄与 |
| (2) | 20000 |
| 共通費19,000＋X製品の回収不可能な個別固定費3,000を共通費（22,000）とする 共通費（22,000）＋営業利益（2,500）＋W/Yの個別固定費（11,500）＝36,000 36,000の内、Wにより24,000は回収出来るため、残りの12,000がXの限界利益率で 割り戻す 12,000÷40%＝30,000 増加分は30,000-10,000＝20,000万円 |
（設問３）
売上高を基準に共通費を配賦するのはコストを正しく配賦出来てなく、限界利益を基準に配賦することで、製品の競争力が見えるようになる。
第３問（配点30点）
（設問１）
| (1) | |
| 減価償却費：2,200、税効果：△330 | |
| (2) | |
| (3) | |
| 投資すべきで ない |
（設問２）
| (1) | |
| (2) | 2年度期首に実行すべき、NPVがプラスのため、投資する |
第４問（配点20点）
（設問１）
D社は①売上面で継続した受注で安定的な売上が確保でき②コスト面で、投資の必要性が少なく投資効率が良い
（設問２）
D社は、自社製品の販売で新規顧客開拓が出来、OEMに依存せず、売上拡大に繋がり、人件費の回収が出来る。
