第１問（配点20点）
（設問１）
| （a） | （b） | |
| ① | 売上高営業利益率 | 0.1159 |
| ② | 有形固定資産回転率 | 7.19回 |
| ③ | 自己資本比率 | 0.7756 |
（設問２）
同業他社との競争激化で販売が低迷し売上高が減少し輸送コスト高騰で原材料等の仕入れ原価が上昇傾向で人件費等の削減を行わないことでコストが増加し収益性が悪化したため。
第２問（配点30点）
（設問１）
| (1) | 0.6331 |
| (2) | 2684 |
| (3) | 7316 |
| (4) | 34.64 |
（設問２）
| (1) | 中止すべきで ない |
| 貢献利益が正で共通費回収に寄与のため。 |
| (2) | 8000 |
| 営業利益は2500-10000-3000+5000=-5500万円となるため2500-(-5500)=8000万円の売り上げ増加が必要。 |
（設問３）
変更費や個別固定費を考慮していないため妥当ではない。変更費や個別固定費を考慮するために貢献利益を基準に製品別の配賦を行うことが妥当である。
第３問（配点30点）
（設問１）
| (1) | 1164.29 |
| 減価償却費をA売却損をBとおく。各年度に対して、(売上高ー変更費ー固定費ーAーB)*(1-税金)+A＋B-運転資本の増減を計算する。初年度末から4年度末は3320万円、5年度末は2450万円でNPVは1164.29万円である。 | |
| (2) | 362.98 |
| (3) | 923.897 |
| 投資すべきで ある |
（設問２）
| (1) | |
| 初年度期首の投資と2年度初期の投資の差は以下である。初年度のCFを考慮しない。減価償却費が2200万円から2750万円になる。 10000個売れた場合のCFを計算すると、2~4年度末はx(失念)万円、5年度末はy(失念)万円でありNPVはz(失念)万円である。 |
|
| (2) | 2年度期首に投資し1000個売れた場合のNPVは-z万円となり負のため初年度期首に投資する。 |
第４問（配点20点）
（設問１）
建物・設備を持たないですむため設備投資や固定費の削減により収益性向上の可能性がある。
（設問２）
成長市場のため売上向上が見込め収益性向上の可能性がある。
