第１問（配点20点）
（設問１）
| （a） | （b） | |
| ① | 売上高営業利益率 | 11.59 % |
| ② | 有形固定資産回転率 | 71.90回 |
| ③ | 流動比率 | 433.64 % |
（設問２）
①他メーカーの新製品市場投入や実店舗・ネット上での競争激化により粗利率が低下した②輸送コストや人件費が増加し販管費が増えた③有形固定資産回転率が悪化した事。
第２問（配点30点）
（設問１）
| (1) | 63.31 |
| (2) | 1142 |
| (3) | 3113 |
| (4) | 14.74 |
（設問２）
| (1) | 中止すべきで ある |
| 個別固定費削減額が貢献利益を上回る為。 |
| (2) | 8000 |
| 個別固定費の合計：10000+15000×0.2+1500=14500 共通費との合計：14500+19000=33500 Y製品の限界利益をXとすると、 24000+X-33500=2500 X=12000 12000-4000=8000万円 |
（設問３）
一定の妥当性はあると考える。理由は3製品とも変動比率による費用構造が似ており、簡便な方法として評価できる。精緻な計算にはABCを用いるとよいと考える。
第３問（配点30点）
（設問１）
| (1) | -19705400 |
| 限界利益：10000-10000×0.4=6000円 減価償却費:11000円÷5=220万円 CF＝（CIF-現金支出-減価償却費）×0.7+減価償却費 期待率を掛ける |
|
| (2) | |
| (3) | |
| 投資すべきで ある |
（設問２）
| (1) | |
| (2) | 計算の結果、NPVが増加するので２年度期首に実行すべきである。 |
第４問（配点20点）
（設問１）
①固定費を削減でき有形固定資産の効率性や自己資本の安全性が高まる②変動費の割合が高まり不況に強い事。
（設問２）
①他社に先発優位を発揮し売上高総利益率が高まる②基礎研究と設備投資をあわせ有形固定資産回転率が高まる。
